震災による復興工事
お世話になっております、菊池総建株式会社です。
東京都豊島区池袋を拠点に関東一円で【内装仕上げ工事】全般・【原状回復工事】を手掛けております。
日本国内で多発している地震について過去を遡り振り返りました。
当社は震災の被害に遭われた方々に「少しでも何かできることはないか」と思考錯誤し復興支援と復興工事のお手伝いしておりました。
復旧工事についてはこちらをご参照下さい
https://kikusou-gr.com/wp/sinsai2/
復興支援にて実際の震災現場を目の当たりして、少しでも地震の知識を身に付けようと思い、色々と調べてみました。
本日は調べた地震の知識ついてと以前お手伝いをさせて頂いた復興工事を載せていきます。
まず日本はなぜ地震が多いのかというと
日本列島は、地震の原因となる「プレート(岩盤）がぶつかる場所」の上にあるから地震が多いとのことです。
小学校の授業でプレートについて学びましたよね。
地震には「海の地震」「陸の地震」の2種類があり、東日本大震災で起きた地震は「海の地震」だそうです。
つい最近だと宮城県と福島県に地震がありましたね。これも「海の地震」だそうです。
ここ10年(2010年〜2019年）でのマグニチュード6をこえる大きい地震が、263回も起こっています。
「地震の起きやすい場所」には火山も多いので火山にまで影響が出たら2次被害が起きたらと思うと怖いとこですね。
では、ここからは住宅の耐震基準について少しお話をいたします。
現行の建築基準法による「耐震基準」は
【震度5程度の中地震のとき】
「柱などの主要構造に大きなひび割れなど起こらず、外壁等に軽微なひび割れの被害が起きる程度」で
建物を補修し再使用ができる。
【震度6程度の大地震のとき】
「建物に一定程度の損害が発生しても倒壊・崩壊には至らず、人命を確保できる程度」
とされています。
現在の耐震基準は昭和56年に大幅改正、さらに平成12年にも改正されており、古い建物では
現在の耐震基準を満たしていないケースがありますので
中古住宅を購入する際は、住宅ローンを組む際などに必要になる「※耐震基準適合証明書」が耐震基準を満たしていない場合、耐震改修工事を行う必要があります。
※(旧耐震基準以前に建築された住宅などが、現在施行されている耐震基準に合致していることを証明する書類です。）
耐震等級や構造など、耐震性の目安を知って安心・納得して住まいは選びましょう。
旧耐震基準の古い物件を買うときは、耐震性のチェックも忘れずにできれば専門家に耐震診断してもらい、必要に応じて補強工事を実施すれば、新耐震基準の住宅と同じか、それ以上の強度が得られて安心に繋がります。
是非ご自身の住まい、ビルを診断してみてはいかがでしょうか。
では、最後に復興支援と工事内容ですが、震災被害に遭われた方の住宅の屋根の工事と支援をさせていただきました。
できる限りでの復興工事でしたが少しでも、安心して過ごせるように安全に作業させていただきました。
↓Facebookにて詳細は載せております。
今後、また震災が起きた時、被害を最小限に抑えるためにも、「備えあれば憂いなし」という言葉が重要だと思いました。
本日は以上なります。
当社では復旧工事、復興工事も行っております。
『復旧』とは、建物や道路など、形あるものを元にもどすこと。
『復興』とは、以前より町を安全にしたり、産業を活発にしたりして、人々の暮らしをよりよくすることです。
内装工事(全般）、原状回復工事でしたら、ぜひ何でもお気軽にご相談下さい。
当社では、お見積もりから施工完了まで全てを自社で行います。
お客様に「少しでも価格を安く、品質が高くて良いもの」を提供しております。
遠慮なく、複数の業者様と比べて下さい。
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